・外国から数々の攻撃を受けています。
マスコミ(テレビ、新聞)はそれらの事実を伝えなければいけません。
領海侵犯などは言うに及ばず、最近はサイバー攻撃も激しさを増しています。
いわゆる情報戦はもう始まっていると専門家は警鐘をならしています。
世界は広いので単に嘘つきというだけでなく、嘘をついて日本国民を攻撃してくる国もあります。歴史捏造主義者からの攻撃です。
実際、そのあからさまな嘘には世界が呆れていますが、それを正しく報道しなければなりません。
故意に隠したりすれば共犯者ということになるでしょう。
・日本は地震や台風など災害の多い国です。
これら自然災害からも守らなければなりません。
2011年の大災害の時は東京も大きな地震に見舞われました。
その時、旧国鉄(現JR)はさっさと店仕舞い(職務を放棄)してしまいました。
その点、普通の民営鉄道会社は使命感を持って復旧させ、困っている人達を運びました。頼りになるのは普通の民営企業です。
利用者のために努力するかしないかの違いですが、こういった文化はなかなか変わらないものです。
そういう情報を提供するのがマスコミ(テレビ、新聞)のお仕事です。
実際、マスコミ(テレビ、新聞)は何の役にもたちませんでした。有り難かったのは水を提供してくれたりトイレを貸してくれた普通のお店でした。
・日本国内からも攻撃されています。
例えばスラップ訴訟です。
スラップ訴訟については少し調べれば直ぐにわかりますが、訴えた相手だけでなく広く一般に言論の自由を侵害する効果があります。
だからアメリカではスラップ訴訟を禁ずる法律が作られています。
権力も財力もある大企業に訴えられるかもしれないとなれば、萎縮してしまうのもやむを得ません。
このように日本国民の言論の自由を侵害し言論統制を目論んでいるとしたら、それは日本国民に対する無差別攻撃であると言えます。
朝日新聞のスラップ訴訟を看過(脚注-1)できないのは、それが日本国民に対する攻撃だからです。
朝日新聞は無責任でもあります。
まともな企業は販売した製品が、例えば発火の危険性があることがわかった場合、きちんと回収します。その姿勢を見習って欲しいものです。
朝日新聞はそういう努力を全くしていません。
世界にばらまいた真っ赤な嘘が、すでに発火して燃え上がっているのに消火もしなければ回収もしないのです。
30年も組織ぐるみで暴力行為を加えていながら、「悪かったよ」と
サイレントマジョリティだって攻撃されれば黙ってはいられません。家族、友人、同胞を守るために立ち上がります。
攻撃から日本国民を守るのは、権利というよりも義務と言えるでしょう。
マスコミ(テレビ、新聞)の究極の目的・お仕事は日本国民を守ることです。
日本国民を守れなければそもそも存在意義がありません。