チャイナ(脚注6-1)から観光に来た旅行者に尖閣事件のことをインタビューしている様子がテレビ放映されたことがありました。
テレビ局の正気を疑わざるを得ませんでした。誰もが疑ったと思います。
彼らは亡命者ではなく難民でもありません。
言うまでもなく、チャイナには言論の自由はありませんのでチャイナ共産党の意に染まないことを言ったりすれば、拘束されたり行方不明になったりしています。
死にたくなかったら話を合わせるしかない。世界が知っていることです。(脚注6-2)
有名アスリートの覚醒剤事件でもそうです。
どこで買ったとか、誰が売ったとかいうことを、マスコミ(テレビ、新聞)はスクープだと言って喜んでいますが、全く意味がありません。
日本国民は覚醒剤の商売をしようとは思っていないのですから。
どんな頑健なアスリートでも覚醒剤に嵌まったら抜けられない。というところに焦点を合わせるべき事件です。
覚醒剤中毒は完治することがなく、一生誘惑と戦い続けなければならない、という悲惨なものです。(脚注6-3)
マスコミ(テレビ、新聞)(の人間)の特徴として、人心操作には長けているが、科学や論理に大変弱い、ということがあります。
論理に弱いのは昔からで、大手新聞社の人(肩書を忘れました)との質疑応答で、「論理学を学校教育に取り入れるべきでは？」に対してキョトンとしていました。
また、公表される１日前に盗み見た情報がスクープとは片腹痛い限りです。こんなスクープはいりません。捏造したスクープに至ってはもう犯罪でしょう。
このレベルの低さからは、マスコミ（テレビ・新聞）が自動的に報道機関とはならない、ということは明らかです。