七草粥の家 …… スズナの間

中国発の感染症が次々と発生し 世界を襲っています。
鳥インフルエンザウィルスでは経済が大きな打撃を受けました。
ＳＡＲＳ(サーズ：重症急性呼吸器症候群)では人間に感染して死亡者を含む重大な損害を与えました。
現在(2020年3月)は武漢肺炎ウィルスが世界中で猛威を振るっています。
しかもこれが最後ではなく、これから何回も何回も繰り返し起こることが確実です。
世界は中国に対する評価を間違えました。
中国は依然として独善的で、国民を暴力で支配する独裁国家であり、世界と協調していく気はありません。

世界はようやく学習して、中国についての統一見解(consensus)を共有しています。
・中国は核兵器を持ち、世界侵略を止めない拡大志向の国で、他国の迷惑を省(かえり)みない。
・中国は国民に選択肢はなく、支配者(と仲間たち)だけが甘い汁を吸っている。
・中国は隠蔽し、捏造し、責任を転嫁する。出てくる言葉はプロパガンダ。
・中国は事実を伝える者に圧力をかけ、邪魔な記者は追い出す。拘束や行方不明は日常茶飯事。
世界の人々の生活、生命を守るために これからどう中国対策をしていくか、真剣に考えなければなりません。そういう状況になっています。

すべての国際機関に於いて中国対策が必要です。
ＷＨＯで明らかになったように、中国の息がかかると 腐って 壊れてしまい、中国のプロパガンダマシンとなってしまいます。
結果として 中国は武漢肺炎ウィルスを、ＷＨＯの協力を得て世界各国に送り込んだ ^(脚注-1)と言われても仕方がないでしょう。
イタリアでは80歳以上の老人は見捨てる検討もなされているようです。事態はそこまで深刻です。
まずはＧ７^(脚注-2)でやるのでしょうか？ 専門的なことはわかりませんが、直ちに行動に移すべきです。^(脚注-3)

中国共産党(チャイナチ)は、アメリカだけでなく、フランス、ドイツ、オーストラリア、ニュージーランド・・・と相手かまわず威嚇を始めました。
伝染病の原因究明に透明性を求めるのは、治療方法を見つけるためにも至って真っ当(まっとう)なことですが、
それに対しても経済的報復をするという非常に暴力的な反応を見せました。
きっと 隠蔽や捏造があるので透明にはできない ということなのでしょう。
もう、中国共産党(チャイナチ)は詐欺師みたいな嘘つきだと、学んでもいいでしょう。
日本としては絶対に天安門事件^(脚注-4)の時の失敗^(脚注-5)を繰り返してはなりません。^(脚注-7)
世界の平和を守るためにも、日本が正しい道から逸脱することのないように 監視 後押し していきましょう。^(脚注-6)
狂信的パンダハガーや中国共産党(チャイナチ)の工作員には 厳しく鉄槌(てっつい)を下(くだ)しましょう。

(2021.03.31追記)
中国共産党の発言を見ていくと次のように纏められます。
「今までは力が無かったために欧米や世界の言うことを聞いてきた^(脚注-8)が、今や力をつけたので もう言うことを聞く必要はない」
即ち「力のある者・国が勝手に何でもできる」というのが中国共産党の基本的行動原理です。
これは千年以上前の中国における行動原理と同じです。^(脚注-9)
「今後は力の無い国・世界は、力の有る中国共産党の支配に従わなければならない」ということになります。
そこにあるのは力に依る支配だけで、正義も協調もありません。

(2023.06.21追記)
2023年6月16日のテレビで
マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツと習近平が、互いにお世辞(社交辞令、外交辞令)を言い合っていました。
複数の専門家が指摘しているように、チャイナ(中国共産党)の行動はわかりやすいですね。
最新の研究・技術を盗めなくなり、最新の製品を買えなくなってきたので、焦りだしたようです。
それで、ビル・ゲイツを誑(たら)し込(こ)もうとしたのでしょう。
その誘惑に乗れば、世界人類の敵になる、ということをビル・ゲイツはわかっているのでしょうか？
　

(2023.09.14追記) 中国の嫌がらせ

中国の嫌がらせが止まりません。
日本だけでなく世界中の国々が嫌がらせを受けています。^(脚注-10)
日本が何回もしつこく嫌がらせを受ける理由は明白です。
日本は(世界の常識である)報復をしないからです。
報復がなければ、自国(中国)に問題は発生しませんし、嫌がらせの効果があったと評価されます。
従って、報復(tit for tat)をしない限りいつまでも嫌がらせは続きます。
常識で考えればわかることです。専門知識は必要ありません。
　では、どんな報復をすれば効果的か(素人考えですが)考えてみました。
嫌がらせの内容に直接反応するのは良策ではなさそうです。
そっぽを向いて、実害を与えられる報復が良いでしょう。(まさに中国のやっている方法)
中国の売りたい物の輸入を停止。買いたい物の輸出を停止。が基本でしょうか。
ただ、日本の国家公務員にそういった能力があるとは思えませんから
イギリス、アメリカに どんな嫌がらせ(報復)をして欲しいか 聞いてみるのも良い方法かもしれません。
友好国との関係を強固にすることは、必要にして重要なことです。
芸術的な理由付けくらいは、国家公務員に考えてもらいましょうか。
それも難しいようなら、イギリス、アメリカに一緒に決めてもらいましょう。
打ち合わせをしたことは(中国は)すぐに知るでしょうし、(どんな理由をつけよう とも)報復であることは明確にわかります。
更に踏み込んで、(嫌がらせ責任者の)メンツを潰すのはどうでしょうか？
メンツの潰れた人が中国ではどうなるか、見ものです。
今までとは違って、嫌がらせには報復される、と認識させることが重要です。

　中国がリスクの大きい国だということは、昨日今日(きのうきょう)の話(はなし)ではありません。
従来から危険な地域でしたが、近年は更に危険度が増しています。これは世界の常識です。
出張等で中国へ社員を送り込むのは、丸腰の日本人を戦場へ送り込むのと同等です。
複数の専門家が指摘しているとおり、中国はまともに経済取引できる国ではありません。
当然、経営者はリスク対策をしておかなければいけません。
リスク対策もせずに「困ったことだ」と言うだけでは 単なる無能な経営者です。
リスク対策のできない経営者には交代してもらうしかないでしょう。

(2024.09.25 追記)
　私は危険なところへは行きません。誰に何と言われようと絶対に行きません。
そして、危険か否かは自分で判断します。
外務省が出す渡航・滞在の「危険情報」は信用できないからです。
外務省は国民よりも自分たちの送別会の方が大事だ、というのは昔から有名です。
　中国の不穏な状況は表に出ただけでも沢山あります。
ホンコンに関するイギリスとの約束を一方的に破ってからは箍(たが)が外れたかのようです。
中国が約束をして、破ったのは、山のようにありますが、
単に約束を破るだけでなく、世界中に数々の嫌がらせをしています。
日本に対しても、領空侵犯にまで踏み込んできました。
すべてが、大きくなった軍事力を背景にしている、と言ってもいいでしょう。
まるで暴力団^(脚注-11)ですが、これが現実です。
　このように危険な兆候が有ったにもかかわらず
実際には何もしなかったのが、無能な政府(岸田内閣)と無能な外務省です。
外務省によれば、中国の危険度はレベル０(危険は無い)のままですが、
現実を見てみれば、危険度最大で、到底、中国に行ける状況ではありません。
中国に行って拘束されたり、行方不明になったり、にはなりたくないでしょう。
政府・外務省がするのは、言い訳だけです。
従って、リスク対策は経営者がやらなければならないのです。^(脚注-12)
丸腰の社員・家族を戦場へ送り込んだ責任は経営者にあります。
社員も、会社に言われたから出張に行く、でいいのか？
自分の身と家族の安全を守るのは自分だ という覚悟を持って下さい。
官僚には日本国民を守る気持ちは、さらさら^(脚注-13)ありません。