憲法という言葉はよく聞くようになりましたが、その実体はなかなかわかりません。
国の基本を示したものであり、法体系の最上位ということのようです。
従って、憲法はあらゆる物事やすべての人より上位にあるものです。(脚注-1)
と言っても所詮は人間が作ったものですから完璧・無謬ということはありません。
世の中は変わっていくので、憲法も変わる必要があるだろう、というのは常識でわかります。
外国では普通に憲法も変更・修正されています。
ところが日本国憲法は、インターネット・スマホ・武漢コロナウィルス等のない時に作られてから１回も変わっていません。
当然ですが、日本国憲法も数々の欠陥があると、複数の専門家によって指摘されています。
そんな憲法ですが、無効になることがあります。どのようなときに無効になるか考えてみましょう。
但し、私は素人なので専門家の意見を参考に纏めさせていただきました。
侵略され、軍事占領されたときには、まず無効になると考えるべきです。
憲法が無効になるということは、憲法だけでは済みません。法体系全部が無効になります。
今、世界情勢を見てみると、次のような大変危険な国があります。
- 約束を守らない・隠蔽・捏造をする
- 隣接地を侵略し住民を事実上の奴隷にする
- 勝手に海を埋め立てて軍事施設を作る
- 日本の領海を侵犯する
- 国内には言論も人権も無い
そうです。チャイナ(中国共産党)です。
今後の状況によっては、侵略してくる可能性は十分にあります。
(脚注-1)でも述べたとおり、チャイナには事実上、法はありません。
従って、今チャイナ国内で行なわれているように、チャイナ(中国共産党)の都合で勝手に決めて勝手に行動するでしょう。
侵略された国民はチャイナ(中国共産党)の幹部の搾取対象に加えられるだけです。
日本国憲法は生まれからして異色です。軍事占領されているときに制定されたもので、国際法的には違法です。
従って、軍事占領が解かれて独立したときには何時でも無効にできるわけです。
今までは無効にしていませんが、１回も改訂していないことからも、その権利を留保していると言えます。
そもそも日本国憲法の制定時には大日本帝国憲法という憲法がありました。
しかしまるでそれを無視してしまっています。
既に有る憲法を無視しているということは即ち、正当な行為ではなかったということを示しています。(脚注-2)
このように現行の憲法に関しては、無効とすることができる理由が沢山あります。
日本国憲法は前文に何故この憲法を作るかを記述しています。
言わば憲法存続のための前提条件となっています。
従って、その前提が崩れれば 存在の意義がなくなってしまいます。
憲法に限らず存在するための条件というのは大変重要なものです。
例えば基本的なインフラ(インフラストラクチャー：社会基盤)として水道がありますが、
蛇口を捻ればいつでも安全な水が安定して供給されるのが水道です。
それが水道の条件であり、それが実現されなければ最早水道ではなくなります。
日本国憲法については、その有効性を失わせる為に、わざわざ前文を追加したのではないかと思わされます。
今一度、憲法存在の前提条件とも言うべき前文を熟読して、
現在、その条件が成り立っているか、熟慮してみる必要があるでしょう。
人命が掛かるような非常事には法が一時的に停止されることがあります。
明らかに法律に違反しているので 超法規的措置 と言います。
法律も人間が作った物で、あらゆる事態に対応できるとは限りませんから、そういうこともあります。
非常避難的な行為なので部分的で、期限も限られるのが特徴です。
正しく使うことは必要ですが、命を守るためには超法規的措置も必要なものです。
なにしろ一般的にも言われているように、人類はそんなに賢くありません。
人間が作った法体系よりも上位のものがある、というのは当然でしょう。
このように憲法が無効になるときはいくらでもあります。
憲法で禁止されているからと言って、できない(やらない)と思ったら大きな間違いを犯すことになるでしょう。
もしもチャイナ(中国共産党)が日本等に対して非人道的な行為に及んだ時には、
反撃は勿論のこと、世界は報復や制裁を行なうという大義名分が立ちます。
核兵器を保有している国は、国連の常任理事国だけではありません。
チャイナ(中国共産党)と国境を接している北コリア(北朝鮮)も保有しています。
そういった国々がチャイナ(中国共産党)の地を