付録として、武漢肺炎関係の書き込みを時系列にまとめました。
いやはや、財務省による消費税増税の失敗に次いで、厚生労働省による武漢肺炎ウィルス対策の失敗と 大きな失敗が２つ続きましたね。(脚注-2)
それにしても厚生労働省の役人が感染するとは・・・・まるで国税庁の役人が脱税をして捕まるようなものですね。
国家公務員の無能さには呆れるばかりです。何故マスコミ(テレビ、新聞)業界は声を上げないのしょうか？！？！
武漢肺炎は、発症率・死亡率はそれ程高くないようですが、感染力が強いのが特徴です。
たとえ死亡率が３％でも１００万人が感染したら、(計算上では)３万人が死にます。
それも呼吸器疾患があったり高齢だったりする 健康弱者 が死にます。
健康弱者を守るためにも、大量感染を防ぐことは重要です。(脚注-3)
ただ、日本における狂信的パンダハガーの存在が炙り出されたのがせめてもの慰めです。(脚注-4)
習近平の訪日が延期になりました。当然の結果でしょう。 このまま棚上げし、店晒しに持っていく (脚注-5)べきです。それが賢い外交というものです。
(2020.04.03)
４月１日に布製マスクを全世帯に２枚ずつ配布すると発表がありましたが、案の定マスコミ(テレビ、新聞)やそのコメンテーターからは批判の嵐となりました。
マスク配布は最良の方策ではないかもしれませんが、無知で無能なマスコミ(テレビ、新聞)には決してわからない点をあげてみました。
(1)何もせずにボーっとしているのが一番駄目で、何かをすべきだというのは常識です。
(2)マスク不足を憂慮して、購入を控えていた善良な人々にとっては朗報です。
(3)配布によって、マスクの買い占めや転売を減らせることが見込めます。
(4)配布作業は民間業者に丸投げするでしょうから、民間に仕事を作り出せます。
フランスのパリ市でも市民に布製マスクを配布するそうです。
マスクの効果がどれほどか明確ではないようですが、今年の冬はインフルエンザが減ったという事実はあるようです。
私も基本的に家にいますが、週に１回程度は食料品を買いにスーパーに出かけなければなりません。そのときは次のようにしています。
出かける前に
マスクと顔の隙間がないようにして、口と鼻をきちんと覆います。
洗面器と石鹸を用意しておきます。
買い物の間は
絶対にマスクに触りません。ずらしたり 外したりは もってのほかです。
帰宅したら
マスクを外して洗面器に入れます。
うがいをして、手を洗います。顔を洗います。口の回りと鼻は念入りに。(脚注-15)
水道の蛇口など触ったところを洗います。
石鹸と温水でマスクを洗います。数分浸けた後押し洗いし、よく濯いでから干します。
洗面器や周辺を洗います。
丹念にやると３０分くらいかかるかもしれませんが、生命を守る為には必要な作業です。(脚注-6)
(最初にありますように、敬称はすべて省略しています)
現在、武漢肺炎の非常に大きな問題は病院で必要な医療品が不足していることです。
実際、医療品を不足させるという手段によって、医療機関が攻撃されているような状態です。
マスクや防護具などの医療品が不足するのは何故なのか？
大きな権力を持っているマスコミ(テレビ、新聞)なら調べることができる筈です。
私には事実確認できませんが、チャイナ共産党が(事実上の)横領をしており、
盗んだ医療品を使ってマスク外交をしているという、複数の専門家の指摘があります。
志村けん、岡江久美子 の死を見ても、 医療関係者 の窮状を見ても、 口をつぐんでいる マスコミ(テレビ、新聞)業界とは。(脚注-7)
本当に、情けない業界です。(脚注-8)
わが家にも布製マスクが配布されました。厚生労働省とあるだけで製造国は明記されていませんでした。
道に机を並べて販売しているマスクも値崩れしてるようです。概ね予想通りですね。(脚注-9)
これらのマスクはほとんどが mic で、従って粗悪品が多いというのも当たっているようです。
予想外だったのは、チャイナが露骨に「中国の優位」を宣伝して、世界中で
追従するように、南コリアが(二次感染が広がっているにも拘わらず)自国の防疫を自慢しだしました。
両国とも世界と協調するのではなく、ひたすら自画自賛するところはよく似ています。
傍から見れば、みっともない限りですが・・・・
日本国民としては現実から目をそらしてはいけません。悪いのはチャイナ共産党です。(脚注-10)
春が過ぎて夏になりましたが、武漢コロナウィルスの猛威は衰えず、世界の死者は５０万人を超えました。
５０万人の怒りがチャイナに向かっていますが、６５００万人を殺したチャイナ共産党にとっては痛くも痒くもないようです。
これだけ広がってしまうとウィルスの根絶は無理でしょう。必要なのは治療薬とワクチンです。
治療に効果がある薬はどんどん使えるようにしなければいけないのですが、何と動きの遅い事でしょうか。
さすがは日本国民の生命よりも自分たちの保身を優先する(国益より省益の)国家公務員です。
さて、今後はどうなるのでしょうか？
武漢コロナウィルスに強い人と弱い人が存在するという事実があります。
強い人は感染しても無症状(脚注-11)だったりしますが、弱い人は発症して死亡したり、助かっても後遺症が残ったりします。
残念ながら 武漢コロナウィルスに弱い人が全員淘汰されてしまう のを傍観しているしかないのかもしれません。(脚注-12)
そして、防ウィルスマスクが日用品になり、メガネみたいに常用するようになるのかもしれません。
悪いのはチャイナ共産党です。狂信的パンダハガー(二階俊博と仲間たち)を含めて、絶対に忘れてはならないことです。
７月１９日のヤフーニュースが
「中国政府が日本政府に対して、沖縄県・尖閣諸島の海域で日本漁船の操業を中止するよう求めた」と伝えています。
日本固有の領土である尖閣諸島に対して領有権を主張するというあからさまな侵略行為です。
もしも二階俊博(と仲間たち)がチャイナに対して「尖閣諸島は日本の固有の領土である。チャイナは侵略を止めろ」
という宣言を出さないとしたら、国会議員として失格というだけでなく、日本国民に対する重大な背信行為でもあります。
日本国民の漁業権をチャイナに売り飛ばし、漁業従事者の生活を破壊するのは、日本国の転覆を謀る国賊そのものです。
こういう日本国民にとって重要なことを言わない マスコミ(テレビ、新聞)業界は明らかに へたれ業界 です。
世界の人々はチャイナに対して本気で怒っています。
日本国民もチャイナに対して本気で怒っています。
それに気付かないとしたら、国会議員や企業の将来は無いでしょう。
狂信的パンダハガー(二階俊博と仲間たち)は自分の金を守りたいのに対して、
日本国民は自分の生命、家族の生命、友人の生命を守りたいのです。
本気度が全く違います。
「ジャパンだけ良い子ぶってんじゃねーよ！」という声が聞こえてきそうです。
チベット、ウイグル、ホンコンの次はセンカク(尖閣諸島)だと言われています。
チャイナによる侵略は増々露骨になってきており、もう他人事でありません。
世界の多くの友好国と連携(脚注-13)して、言うべきことを言い、やるべきことをやることが大事です。
しかし、この深刻な状況にもかかわらず マスコミ(テレビ、新聞)業界のへたれ振りは目を覆うばかりですが。
普通は企業が外国へ出て行った場合、現地の雇用や経済に良い影響を与え
利益の一部を日本に持ち帰って、研究や技術開発などの投資にあてられます。
従って 企業、外国、日本が win-wi-win の関係になります。
ところがチャイナの場合は違います。現地で得た利益を持ち出せないため、
日本国民の仕事・技術をチャイナに持って行ったのに利益は全部チャイナが独り占めします。
つまり win(企業)-win(チャイナ)-lose(日本) となります。(脚注-14)
日本国民だけが貧しくなる仕組みになっているのです。
それを承知の上で日本国民を食い物にしているパンダハガーは間違いなく国賊です。
とうとう武漢コロナウィルスによる死者が100万人を超えました。感染者は3300万人を超えたそうです。
チャイナの数字は全く信用できないので、実際はもっと多いのは確実でしょう。
感染者が増えれば確実に死者も増えていきます。自分だけでなく家族、友人がそうならないように祈るしかありません。
悪いのはチャイナ(中国共産党)です。 これは絶対に忘れてはなりません。
武漢コロナウィルスについて今までではっきりしたことは、日本の法律では感染を止められない、ということです。
現在の日本国民は勿論、子や孫たち将来の日本国民を守るために、
残念ですが、ある程度の人的被害を見込まなければなりません。
最優先事項は日本国民を守る、ということです。外国の都合は一切関係ありません。
人的被害を最小にしつつ、日本国民の生活を守ることをやっていかなければなりません。
そのためにも治療薬は大事です。一日も速い開発を望みます。くれぐれも国家公務員には邪魔をしないようにお願いします。
話し合いというのはまともな人とするものです。例えば詐欺師との話し合いなんて意味がありません。
詐欺師の約束が守られるなどと考えるのは正気の沙汰ではありません。
詐欺師が庭に侵入して不穏な行動を始めた時は、警察に通報し、近所に警告を発するなどの行動をとるべきです。
更に、ドアを蹴破って家の中へ侵入してきたら、最早単なる詐欺師ではなく、立派な強盗です。
自らを守るためにあらゆることをするべきです。それは正当な防衛です。
外国との関係も日本国民を守ることを第一に考えなければなりません。きっとチャイナは自分に都合のいいことを言ってくるでしょうが、
チャイナに対してまず言うべきは 尖閣諸島への侵略を止めろ ということです。(脚注-16)