マスコミ(テレビ、新聞)は無知で無能ですから、専門家に話を聞くことがあります。インタビューですね。
ただ、30分にしろ60分にしろ聞いた話を全部記事にするのは、各種制約により難しい場合もあります。
その場合はインタビューした内容を要約することになります。
要約とは、話し手の真意を伝えるものでなければなりません。
至って当然ですね。真意と違っていれば、それは要約とはなりません。
普通はきちんと要約を作りますが、マスコミ(テレビ、新聞)は違います。
話し手の真意などそっちのけで、マスコミ(テレビ、新聞)の都合で切り取ります。
切り貼りが酷い場合は、殆どでっち上げ、つまり捏造と変わらないものになります。
実際にその被害に遭ったという人の話を直接聞いたことがあります。
はちゃめちゃとは言え、マスコミ(テレビ、新聞)にはまだ影響力がありますので、
事実であっても、安易に発言するのは危険が伴います。
そんな中で勇敢にもネットで公言されてる人もいます。(脚注-2)
お笑い系の番組ですが、全く別の内容のインタビューからうまく切り取って、
インタビュー内容とは全く違う話にして楽しむテレビ番組があります。
切り取り、嵌め込みは増々上手になっており、違和感なく楽しめます。
視聴者には、事実とは全く無関係であるとわかっている娯楽番組です。
娯楽番組の手法を使って、マスコミ(テレビ、新聞)の都合に合わせて切り貼りするのは
明らかに間違いですし、非常に悪質な行為です。
マスコミ(テレビ、新聞)はチャイナ(中国共産党)と同じく謝罪・反省をしません。
マスコミ(テレビ、新聞)は特別で一般国民とは違うとでも思っているのでしょうか。
そもそも謝罪や反省という言葉を知らないのかもしれません。
誰でもわかるように、これはかなり深刻な問題です。
このことは マスコミ(テレビ、新聞)は無知で無能である という以上に深い意味があります。
さて、
- 謝罪とは間違いを認識することです。
- 反省とは間違いの原因を追究して改善しようとすることです。
つまり、謝罪をしないマスコミ(テレビ、新聞)は 間違いを認識できないし、
反省をしないので改善もできない、ということです。
常識で考えても、そんなマスコミ(テレビ、新聞)の言うことを信用するのは非常に危険な行為だとわかります。
また、
マスコミ(テレビ、新聞)はよく「責任を取れ」と言います。
事実（間違い、原因、改善方法）もわからずに、何を言っているのか自分でもわかっていないのでしょう。
事実をほったらかしにして「責任を取れ」は ただ混乱を招いて、
これはゴシップメディアの最も大きな特徴でもあります。
結論です。
謝罪も反省も無いマスコミ(テレビ、新聞)には、今後良くなることを期待できません。
マスコミ(テレビ、新聞)は無残なまでに科学的に無知であり無能です。
そのため、マスコミ(テレビ、新聞)には明白な問題がいくつかあります。
問題１：論理がない
論理的思考ができないということは、正しく考えることができないことにつながります。
そのため 質問ができない となると致命的です。
問題２：事実を軽視または無視
物事の基本は、事実です。それを無視してしまえば、その後の行動は全部間違えます。
正しい知識がない、論理的に考える力がない、となると致命的です。
問題３：データを扱えない
既に述べたように素人にとってデータを扱うのは簡単ではありません。
しかし勉強をしようとしないだけでなく、悪用するとなれば、それは致命的です。
結局
以上はマスコミ(テレビ、新聞)の存在が疑問視されるような致命的問題ですが、
他にも沢山の(科学に関する)問題があります。
マスコミ(テレビ、新聞)では「暑い、寒い、大雨」などが(結構頻繁に)異常気象というニュースになります。
７年ぶりの異常だそうです。
？？ ７年ですか？？ ７万年じゃなくて？？
１７年おきに大量発生する
それらは異常でも何でもなく、通常の(正常な)生命活動です。
地球環境の変動に適応するための生物の知恵でもあります。
マスコミ(テレビ、新聞)が、あまりにも科学的に無知で無能であるがために起きていることがあります。
例えば「二酸化炭素悪人説」があります。
国家公務員から下されたレジュメのようにありがたがっていますが、
せめて「気候変動の真実(科学は何を語り、何を語っていないか？)」スティーブン・Ｅ・クーニン、日経BP社。くらいは読んで欲しいものです。
クーニンはどちらかというと、二酸化炭素を減らすべきと考える側の人です。
それでも国連などの公式の資料から間違いを指摘しています。
国連の資料には素人でもわかる間違いもあります。
現在は削除されており、事実上 捏造だった ことを国連は認めています。
予測というのはすべて(コンピュータ)シミュレーションです。
シミュレーションでは すでに述べたように モデル作りが重要です。
常識でわかるように、モデルは飽く迄もモデルであり、実物とは違います。
うまく作ったモデルでも万能ではなく、適用できる範囲があります。
未来が思惑通りに計算されているかの前に、
過去を正しく計算できているかの確認が必要です。
マスコミ(テレビ、新聞)は、植物がいなくなれば動物は生きていくことができない、のを知っているのでしょうか？
植物が生きるのに必要なのは、太陽の光、水、そして二酸化炭素です。(脚注-3)
植物はまた、人類が生きていくのに不可欠な酸素も作っています。(脚注-4)
実は、植物が人類にとっても最も大切な存在だ、ということをよく考える必要があります。
2022年7月に、武漢コロナの感染が拡大しました。
過去最大の患者数を記録し、東京も3万人/1日を超えました。
しかし事実を踏まえて論理的に考えてみると、(今回増加させた)犯人は明白です。
マスコミ(テレビ、新聞)が犯人です。
マスコミ(テレビ、新聞)は、マスク外そうキャンペーンと熱中症を一緒くたにした番組(記事)を作りました。
マスクが熱中症のリスクを高めると誤解するように仕向けたのです。
その結果どうなったでしょうか？
観察してみると 色々な場所でマスクを外す人が増えました。
しかしマスクを外しているのは、熱中症の半数を占めるお年寄りではなく、若い元気な人々でした。
武漢コロナの特徴として、感染しても無症状のことがあります。
そして無症状でもウィルスは増殖して体外に出てきます。
従って、今まではマスクでブロックしていたウィルスを、盛大に拡散することになりました。
マスクの効用や宿主に対する影響については既に述べていますように、
一番効果があるのは、感染者にマスクをしてもらうことです。
ところが、無症状の感染者にマスクをはずす口実を与えましたので、当然のように感染が拡大しました。
日本救急医学会や日本感染症学会など関連4学会は記者会見を開いて
「マスク着用の有無で熱中症のリスクは変わらない」と注意を呼びかけました。
詳細は 新型コロナウイルス感染症流行下における 熱中症対応の手引き(第 2 版) で公開されています。
熱中症のリスクを下げるには、高温時には運動を控える、こまめに水を飲む、などの対策がありますが、
マスクを外す、は その対策の中に入らない ということです。
マスコミ(テレビ、新聞)の隠蔽によって、この重要な情報が日本国民には知らされないままになりました。
感染しているのに無症状の人がいて、その人から移される(伝染される)という実例が過去にいくつもありました。
現在でも、感染したために隔離生活をしているが何の症状もなく、じっと隔離されているのは全く退屈だった、という証言があります。
ウィルスがなければ感染はしませんので、極力ウィルスの拡散を防止することが重要です。
ところが マスコミ(テレビ、新聞)は熱中症と武漢コロナを一緒にして 感染を拡大させたのです。
今回の感染拡大の責任の9割はマスコミ(テレビ、新聞)にあります。
朝日新聞が30年にも渡って、隠蔽・捏造を行なってきたことは有名です。
朝日新聞の 反省のなさ 無責任さ も問題ですが、業界の軽い扱いも問題です。
マスコミ(テレビ、新聞)業界は、報道ではなくても公共性は高い訳ですから、
是は是、非は非 と明確にしなければなりません。
現状は、マスコミ(テレビ、新聞)業界としても隠蔽に荷担してしまっています。
朝日新聞の隠蔽体質だけでなく、マスコミ(テレビ、新聞)業界の隠蔽体質が、
日本国民に多大な危害を加えてきました。
マスコミ(テレビ、新聞)は 特定の宗教団体と政治の関係を取り上げていますが、
しかしその根拠となるのは、犯罪者の非公式発言だけです。
しかも、政治家だけでなく、朝日新聞をはじめとしたマスコミ各社も当該の宗教団体との関係が過去にあったことが判明しています。
朝日新聞記事データベースの検索で明らかになった、と報告とされています。
ところが事はこれだけでは治まりません。
非常に悪質なことに、それらを次々とデータベースから削除しているそうです。
まさにマスコミ業界全体が、せっせと隠蔽に勤しんでいます。
データベースから削除して隠蔽するという手法は、チャイナ(中国共産党)と同じです。
最近は頻々と停電が起きているようです。
幸い小規模に留まっていますが、大規模停電の予兆のような感じもあり不安です。
ところが、そのニュースはラジオでは聞きますが、テレビでは聞きません。
マスコミ(テレビ、新聞)は停電の発生を隠蔽しており、従って停電の原因などもわかりません。
マスコミ(テレビ、新聞)は停電になったらどれだけ大変かを隠蔽しています。
マスコミ(テレビ、新聞)は(電力の)社会基盤(インフラ)が脆弱になっているのを隠蔽しています。
マスコミ(テレビ、新聞)は太陽光発電や風力発電が社会基盤(インフラ)にならないと明確になったことを隠蔽しています。
地熱発電は、日照や風などの不安定な現象に依存しないので、社会基盤(インフラ)になることも隠蔽しています。
隠蔽・捏造の親玉といえばチャイナ(中国共産党)です。しかしマスコミ(テレビ、新聞)は非難をしていません。
つまりチャイナ(中国共産党)の隠蔽に荷担しているということになります。
「それでも地球は回っている」と言うことは、大変な勇気が要ります。
衰退してきたとはいえ、マスコミ(テレビ、新聞)には まだまだ影響力があるからです。
本当ならば、マスコミ(テレビ、新聞)には事実を伝えるという重要な使命がある筈です。
たとえ報道でなくても、最低限のことはやってもらわなくちゃなりません。
最低限の使命も果たせないような
マスコミ(テレビ、新聞)に日本国民を支配させるわけにはいきません。
日本は法治国家です。世界を見ても まともな国々は法治国家です。
法治国家では、誰でも法のもとに平等です。
また 三権分立により権力の集中・乱用を防いでいます。
そして 日本国憲法に明記してあるように
国会が唯一の立法機関であり、行政権は内閣に属しており、司法権は裁判所に属します。
従ってマスコミ(テレビ、新聞)といえども、これらの権力を行使することはできません。(憲法違反です)
このことが気に食わない、更にそれらの権力を手にしたい、というときには憲法を変える必要があります。
マスコミ(テレビ、新聞)を含めて、日本国民には言論の自由があるので誰でも意見を述べることができます。
立法、司法、行政、に対しても意見を述べることはできますが、勝手に実行することは勿論、強要することもできません。
マスコミ(テレビ、新聞)は国会でも裁判所でもないのです。
マスコミ(テレビ、新聞)が国会や裁判所と同じことをするためには憲法の変更が必要ですが、
マスコミ(テレビ、新聞)は、「憲法を変えるな」と言っています。
マスコミ(テレビ、新聞)の言うことは信頼が無いだけでなく、一貫性もありません。
ダブルスタンダード(脚注-5)という言葉があります。
マスコミ(テレビ、新聞)の場合は、その場の都合で あまりにも勝手気ままに変えるので、
ダブル じゃ不十分、ということで マルチ にしました。
発言に一貫性のないことは驚異的で、相手ごとに違った基準になるので整合性がなく、
何を言っているのか不明ですし、マスコミ自身に対してもまた別の基準になります。
そうなると自分自身でもわからなくなって 混乱してしまうようで、まるで精神錯乱状態です。
ところで、何故マルチスタンダードになるのかを論理的に理由を考えてみました。
自分で考えて行動している場合は、障害にぶつかったときも、解決・迂回・退避などの行動がとれますが、
他からの命令(指令)によって行動しているときは、とにかく言われたとおりにやらなければなりません。
そのため、障害をのり越えられないと、ストレスが溜まる一方です。
仕方なく「たたっ斬ってやる」などと癇癪を起こすことになります。
そして、憲法を変えちゃいけない、と言いながら、憲法を変えないとできないことを
思いつきの言い訳をしながら、勝手にやっています。
2022年7月8日に、第90・96・97・98代の内閣総理大臣を務めた 安倍晋三 衆議院議員が暗殺されました。
「自由で開かれたインド太平洋」の概念を広めて、日米豪印の4カ国が連携したことをはじめ、その手腕は外国からも高く評価されています。(脚注-6)
世界中で真摯な弔意が広く表明されたこともあって、国葬を行なうことになりました。
これは弔問外交(脚注-7)の場を設けることでもあり、世界平和の一助となるかもしれません。
これらに反対する人々もいますが、主張の是非はともかくとして
命の危険を感じずに反対できるのは凄いことです。
法治国家の懐の広さを感じることができます。
ロシア、チャイナ、コリア、などでは到底不可能なことです。
身の回りだけでなく、海外の情勢を知ることは大切です。
一部のグループで、海外を無視して国内の自分たちの意見だけを通そうとするのは間違いです。
自分の目的のためなら、何をしてもいい、というのは共産主義の特徴ですが、危険なことです。
過去の戦争は、そういう人々によってもたらされたという面があります。
例えば、朝日新聞一強を始めとしたマスコミ(テレビ、新聞)は、今は 戦争反対を言っています。
戦争をしてはいけない、だから軍備を整えてはいけない。自衛の準備もするな、と。
自衛の妨害をしておいて、侵略想定国の軍備増強・拡大にはノータッチです。
しかし 前例が示すように ある時突然
侵略してくる敵に対する備えをしないで戦争をすれば、負けます。
マスコミ(テレビ、新聞)の一強である朝日新聞は、日本国民に負ける戦争をさせようとしているのです。
どんなに立派なルールでも、チャイナ(中国共産党)のように守らない人がいれば
そのルールは有効に機能はしません。
「嘘つきは泥棒の始まり」と教えられ、
正直になりなさい。
嘘をついてはいけません。
ルール・約束を守りなさい。
と、幼いうちから厳しく躾けるのは、
嘘をつかず、ルール・約束を守るのは、人間の生活の基本中の基本だからです。
(2025.07.17 追記)
世界的建築家の安藤忠雄を育てた明治生まれの祖母の言葉を
テレビ(2025年7月3日、カンブリア宮殿)で紹介していました。
「約束は守れ。嘘はつくな。・・・・」
日本では誰でもこう言われて育ったのです。
それによって、世界的なレベルの人材を輩出しただけでなく、
安全な社会を作り上げてきました。
日本が安全だということは世界でも有名になっていますが、
決して自然にできたのではなく、不断の努力があるからです。
従って、努力がなくなるに連れて、
次第に安全ではなくなっていくのです。